太陽光発電の費用対即効
費用対即効の話に移りますが、太陽光発電メカニズムの容量が大きければ大きいほどに発電量は増加し、それに比例してかかる私費も増加してしまいます。
この廃屋の現況を書いて見ますと。
太陽光発電の設置前の年間の電気料金は２０万円です。
それに対して設置後の電気料金が１１万円となり、電力が余った一瞬に売った売電料金が、約６万円となりますので、１年間に払った電気料金は５万円となります。
年間電気料金が２０万円から５万円となったので１年間で設備費を１５万円回収できた事になります。
設備一瞬にかかった総額が３００万円ほどだったので、この計数からいくと設備費回収までに２０年かかる計数になります。
その後は年間で１５万円ずつの利潤を得られる事になります。
しかし設備が２０年以上稼働するかが問題となってきます。
業者の方の話しですと、３０年以上動くメカニズムがあるとの話しですが事実はわかりません。
ですから私費対即効を考えるのならばどれだけ、短い期限で回収出来るのが鍵となると思います。
2011年11月08日 |
カテゴリ:太陽光発電
産業としての太陽光発電
実践に海外では太陽光発電を産業として扱っている国も多々あります。
巨象のような太陽光発電の施設を作ろうと思ったケース、他の発電位置などと比べると莫大な土地が必要となります。
これは先にも書いた通り、太陽光発電は原子力発電や火力発電などに比べると発電量が弱いからです。
また現在発明中ですが、発電した電気を備蓄する加工技術が実用化されていません。
太陽光を浴びる面積によって生み出される電力が変わりますので、村や街レベルの電力を補おうとすると、かなりの面積が必要と推察されます。
それに産業用に造られている太陽光発電の、太陽電池パネルはかなり巨大ですので、それらを日本で設置しようとした何らかの、まず配送の問題が発災します。
日本雲上人なら知っての通り日本の道程路はかなり狭いですし、地方に行くと山だらけです。
そして、太陽電池パネルは日陰などをつくらない為にも平地にならべる事が多いのですが、日本に巨大な平地など少ないですし、そもそも島国なので土地自体が非常に狭くなっています。
これらの理由から、今の日本で太陽光発電を産業として発展させるのは難しいと考えられます。
しかしこの先、太陽光発電の加工技術が発展していき、パネルの縮小化、太陽電池の発電力増加や発電した電力の備蓄などが実現できれば、日本でも太陽光発電を産業として普通化する日がくるかもしれません。
2011年10月28日 |
カテゴリ:太陽光発電